ＦＶＳ本部は、Ｃ本部として商品の円滑な供給システムを充実させていくことはもちろん、Ｃ各店から集まってくる情報を元にオリジナル商品の開発、各種ノウハウの蓄積、プロモーションの充実などにあたっていく。
そのためにもオリジナル商品を含めた新しい売れ筋商品の開発には特に力を入れていく。
運営に当たってはＶＣ時代、Ｃ運営の中心的な役割を果たしていたＣＩＣ（Ｃ・インフォメーション・センター）の名称を廃止し、代わって①「コクピットＦＶＳ本部」、各地区の販売会社内に新設した、②「Ｃ地区本部」（37カ所）さらに全国のＣの代表15名で構成した、③「全国Ｃ会・役員会」との3者で構成する「チェーン事業運営会議」を設置し、ＣＩＣ時代同様、各店の意見も反映するＣチェーンならではの風通しのよい体制を作ってあたっていく。
その浮いた時間を販売業務に注ぎ込むこともできるわけだ。
「Ｔ館」のＦＶＳ化1994年、ついにＢ・ＦＶＳ㈱が設立された。
流通部門であるＣ事業と自動車用品事業の2つを中心に据えたこの新会社は、船出こそ心配されたが、1年後は順風をしっかり帆に受けて航行するようになり、Ｂ社内でも大きな評価を受けるようになる。
その時期に、新しい店舗開発が進められていたＴ館の運営についての問題が持ち上がった。
このＴ館も店舗数が増え、チェーン運営を展開する必要性が浮上してきた。
その観点から、Ｔ館のＦＶＳ化は当然のように推進され、Ｃと同様にチェーン運営が実現されることになった。
そして、Ｔ館を併合したＣ事業部は、Ｂ・ＦＶＳ㈱小売事業部に変身したのである。
こうしたＴ館のＦＶＳ化は、メーカーと販売会社にも大きなメリットをもたらした。
まず、メーカーとしては、小売チェーン事業としてのスケールメリット拡大（ＣとＴ館の合体）、小売店運営ノウハウを統合・深化・強化できる体制の整備、自動車用品業界におけるＢの地位向上、ＦＣ政策による権利と義務の明確化、チェーンオペレーション力の強化と系列下政策の簡素化などが挙げられる。
また、販売会社には次のようなメリットが生じた。
メーカーとの連動による小売りノウハウの蓄積、小売事業に必要な機能の構築、ＣとＴ館の重複業務の合理化・方針の一貫化、メーカーにおけるスケールメリットの活用、ローコスト経営の実現などである。
さらにＴ館自体には、チェーン化による組織力の強化と拡充、ショップアイデンティティの確立と強化というメリットが生まれた。
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